「この国を出よ」ユニクロの柳生正、大前研一【やがて日本は消えて無くなる?!】

パプアに住む日本人の友達からとても興味深い本をもらいました。

2010年に販売された本「この国を出よ」です。

ユニクロの柳井正さんとビジネス・プレクスルー大学学長大前研一さんによって書かれたもの。

10年前に書かれた本にも関わらず、今でもとても興味深い内容になっています。

楽観視したい日本の未来ですが、この本はあえて起こることが予想・不安視されることに焦点が当てられ、では何をすればいいのかということまで丁寧に書かれていました。

この本に書かれていた10年前の予想から、10年後の今の日本はどうなったのか?

日本の現代・そして未来を考えてみましょう。

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若者の海外離れ?

日本は世界第2位の経済大国という成功を収めたことで自己満足に陥り、安定を求め保守的になってしまった。

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日本人の多くの若者が保守的になり、海外に仕事で飛び出したり、海外旅行すらしなくなったということが、10年前には書かれていました。

確かに2010年代に入って若者の海外離れが進んだようですが、2017年には20代の若者が出国した割合は過去最高となっています。

10年前と比べて現代の若者は、これからの国際社会を見据えて、早いうちに出国する傾向にあるようです。

関連記事:インターナショナルスクールとは?短所と長所、それに伴う注意点

出所:日経クロストレンドhttps://trend.nikkeibp.co.jp/atcl/contents/watch/00013/00237/

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日本の経済成長は停滞・低下し「世界の保養所となる」

急成長するアジア諸国に比べて、日本の経済成長は伸び悩み、世界へのインパクトが小さくなる、ということが書かれています。

日本の”お家芸”と言われていた自動車や家電、エレクトロニクスなどの製造業の分野では、まだ日本ブランドとして価値はありますが、韓国や台湾などアジアの他の国々もいい商品を開発・販売しています。

日本はこのような分野で未だに存在感はあるにしても、競争も激しくなっているため、今後のことは誰にもわかりません。

そこでこの本にも書かれていのは、日本は温泉やスキー、買い物で外国人を喜ばせる「世界の保養所」になるということです。

おもてなしの心があり、日本は物価も安いため、世界の観光客に愛される国となると。

以下の「年別訪日外国人数の推移」のグラフを見てもわかるように、2010年からすると、訪日外国人の数は、約860万人(2010年)から約3100万人(2018年)に約4倍も増加し、急成長していることがあわかります。

予想通りに、ニセコや白馬など、外国人がよく訪れるスキー場や、各地の温泉地、日本製品の買い物など、特に中国、韓国、台湾などアジアの観光客に大変人気です。

2020年には東京オリンピックもあります。

今後も、訪日外国人の数は増え続けるでしょう。

年別訪日外国人数の推移(1964〜) 出所:JTB総合研究所

関連記事:長野・白馬でスノボー三昧。温泉、お猿さんに癒される。

日本は国債デフォルトの危機に陥る?

3年後に日本は国債デフォルトの危機に陥ると書かれていました。

2013年に、日本は国債デフォルトには陥っていませんが、「財政出動で内需を刺激すれば景気は必ず回復する」という理論が通用しなくなってきています。

財務省は8日、国債と借入金などを合計した「国の借金」が、2018年12月末現在で1100兆5266億円と過去最高を更新したと発表した。8月1日時点の人口(1億2435万人)を基に単純計算すると、国民1人当たりの借金は約885万円で、昨年9月末の前回発表時から7万円増加した。
 国の借金総額は前回から8兆7581億円増加し、このうち国債が7兆7979億円と大半を占めた。

時事.com

状況は良くなっているとは言えず、2010年の6月末の時点で904兆円だった「国の借金」は、2018年には、1100兆5266億円と過去最高になっています。160兆円も増えていますね!

デフォルトの危機に陥るかどうか、「国の借金」という考え方が正しいかどうか、様々な意見があります。

国の収入より支出が多く、人口減少に少子高齢化、日本の経済産業の脆弱化などを想像しても、悲しきかな日本のバラ色の未来は描けないのが実情です。

いつデフォルトが起こってもいいように、リスクは分散していた方が良さそうです。

「理想の仕事探し」より「自分で食える人間」に

今の日本の現状やリスクに加え、これからもっと国債的な人材になり、世界からたくさんの知識を吸収し、それをまた日本に還元できる人材になれと説いています。

日本の人口は、1億2000万人程度ですが、世界の人口は70億人世界が相手なら、チャンスは60倍に広がります。

関連記事:日本人が海外で活躍する方法とインターナショナルマインド

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次世代の上司や同僚が外国人の可能性

楽天やユニクロなど日本の大企業は、会社の公用語は「英語」になっています。

次の20年の間に、上司や同僚が外国人である可能でいは極めて高いです。

訪日外国人の増加、移民の受け入れなどが加速している日本において、一緒に働く人が日本人とは限らず、職場が日本であるとも限りません。

最低限「英語」は取得しておきましょう。

関連記事:【英語独学】大人になってからの日常英会話をマスターするコツ

終わりに

ジム・ロジャーズ氏も2018の個人投資家へのインタビューでこのようなことを語っていました。

一定の生活水準を保つためには、たくさん子どもを産むか、たくさん外国人を受け入れるかしかない。でも日本はどちらもやらない。だったら、生活水準が下がり続けることを受け入れるしかない。もし私が20歳の日本人だったら、日本から逃げ出していると思うよ。
だって、自分が50歳になった時、自分の国は悲惨なことになっているだろうと思うから。債務は増える一方で、人口は減る一方だ。若者にとっては、悲惨以外の何物でもない。今すぐに考え方を変えて、外国人を受け入れればまだ間に合うかもしれないけど、それをする気がない。私には外国人を受け入れるくらいなら、今よりも悪い国、環境、生活水準を受け入れるほうを選んでいるように見える。あなたたちの国のことだから、好きにすればいいけれど。

東洋経済

なかなか、渦中にいると近すぎて見えないことがよくあります。

一度「この国を出て」外から見て、日本のために何ができるのか考えてみるのもいいかもしれません。

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